お金はないけど結婚できる？結婚を決めたら調べておきたいお金のこと

お金はないけど、結婚できるのかな……。結婚を意識し始めたとき、ふと頭をよぎるのが「お金」のこと。

新生活の準備にはいくら必要なのか、結婚式にはどれくらいあれば足りるのか、結婚しても今の収入でやっていけるのか、様々なお金の悩みが出てくるものです。

しかし、お金がないことに悩み続けていても、結婚に踏み出すことはできません。
どんなことに不安を感じ、どう対策をとっていけば良いのか、具体的に考えて不安や心配を解消していくことで、道が見えてくるはずです。

お金がなくても結婚はできますが、結婚後は1人だけの人生ではなくなります。2人で着実に歩んで行くために、預貯金や資産運用の計画を立て、できることから始めていきましょう。

まずは、結婚のためのお金を「結婚前に掛かるお金」「結婚後の生活費」「妊娠・出産に関するお金」の3つに分類して、データを参考に考えてみましょう。

結婚式・披露宴に掛かるお金について

結婚前に掛かるお金には、挙式・披露宴、婚約関係や新婚旅行などが挙げられます。
初めて結婚式の見積もりをしたら、びっくりするくらい高かった……という経験があるのですが、「結婚にお金が掛かる」というイメージは、挙式や披露宴など結婚前に執り行う行事が大きく占めているのかもしれません。

実際に数字をみてみると、結婚に関する様々なサービスを展開しているゼクシィ結婚トレンド調査2018では、挙式、披露宴・披露パーティで掛かったお金は全国平均で約357.5万円※1となっています。しかし、この金額はあくまでも挙式・披露宴のみ。婚約時の両家の顔合わせや婚約指輪、結婚指輪や新婚旅行の費用などを含んだ、結納・婚約～新婚旅行までにかかった費用の平均値は約466.6万円※1でした。

また、結婚式には友人や親戚、親などからご祝儀を受け取ることがありますが、披露宴・披露パーティで集まったご祝儀の平均金額が約224.8万円※1というデータがあります。ご祝儀がそれほど集まらなかった場合、自分たちの負担額はさらに増えてしまいます。

このように、データからも挙式や披露宴、新婚旅行など、結婚前のイベントにもお金が必要です。しかし、これらは記念になりますが、絶対に行わなければいけないというものでもありません。別の方法がないか検討してみるのも一手です。

例えば、挙式費用などを節約する方法として、次のような方法があげられます。

・指輪の交換のみ
・両家の親族で食事会を行う
・挙式のみで披露宴は行わない
・写真だけのフォトウェディング

食事会と挙式のみ、挙式と写真のみなど、組み合わせる方法もあります。

お金がなくてもできる方法はないか検討しつつ、挙式や新婚旅行にどこまでお金を掛けるのか、結婚にまつわる思い出の残し方について、2人でしっかりと話し合ってみるといいでしょう。

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新生活費用の目安

新生活を始めるにあたって、結婚後の生活費も不安に感じることの1つです。
新生活準備調査2016（リクルートブライダル総研調べ）には、新生活の準備に掛かったお金の平均値は72.3万円※2とあります。しかし、もっとも多い金額は50万円未満でした。ここで掛かる新生活準備のお金は、インテリア・家具、家電製品の購入費用となっています。結婚を決めてから預貯金を始めるなら、新生活の準備資金を目安にすると貯めやすくなります。

新生活を始める上で、負担が最も大きくなるのは家賃などの住居費です。そこで、会社員で知っておきたいのは、社宅や家賃の補助制度。会社に社宅がある場合、社宅に住むことで家賃をかなり節約できることもあります。また、一般の賃貸物件を借りる場合でも、会社から家賃補助が支給されることもあります。共働きを続ける場合、お互いの会社にそのような制度がないか調べてみましょう。

また、物件を探す時点で生活費の節約に繋がるものもあります。たとえば、プロパンガスか都市ガスかで、ガス料金が大きく変わってきたり、家賃にインターネット料金や駐車場料金が1台分含まれていたりします。物件を探す際にはこれらの部分も考慮しつつ、お互いの通勤や今後の生活も視野に入れながら探してみるといいでしょう。

次に気になるのが、家賃以外の生活費の部分です。こちらは同じ資料によると、2人暮らしの生活費の平均は約22万円。あくまでも平均値なので地域や家賃に左右されますが、生活費の目安にできます。共働きを続ける場合、2人合わせた収支はいくらになるのか、現在のお互いの生活費から考え、よりリアルな数字を出してイメージを具体的なものにしていきましょう。

例えば、家賃のように2人になれば1人ごとの負担が軽くなる支出と、スマートフォンや車、医療・生命保険代金など、2人分に増える支出とあります。それらを踏まえて、生活費の設計やお互いのお金の管理方法まで話し合って決めておけば、結婚後の生活費やお金の管理に備えることもできます。

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妊娠・出産について

妊娠がわかって結婚に踏み切るカップルの場合、すぐに必要になるのが、妊娠・出産など自身の通院や子どもに関するお金です。
その場合、妊娠・出産中に受けられるサービスや補助金制度を知っておくことで前もって対策が立てられます。

仕事の有無に関わらず受けられる妊娠・出産の補助金制度があります。まずは妊婦健診ですが、妊婦健診は健康保険が使えず全額負担するというイメージがありますが、必ずしもそうではありません。自治体により健診費用の助成制度が設けてあります。地域により異なりますが、受診券を配っていたり、補助券を配って一部の金額を補助していたりなど様々な方法で助成が行われているので、住んでいる自治体の制度を調べてみてください。これらは家計の助けになりますので、忘れずに活用しましょう。

出産に関しては、出産一時金として一律42万円※3が支給されます。赤ちゃん1人につき42万円なので双子の場合は84万円になります。国民健康保険の人は役所へ、会社員の人は、加入している共済組合や健康保険組合に申請しましょう。
ただし、分娩費用が42万円以内で済むとは限りません。分娩に掛かった費用は、全国平均で50.5万円※4という数字もあります。深夜や休日、年末年始などの長期休暇での出産には特別料金が掛かってしまうこともあるので、妊娠がわかった時点で預貯金も始めていきましょう。

また、仕事をしている場合、産休・育休制度も活用していきましょう。健康保険料・年金保険料といった社会保険料の減免、免除制度もあるため、余計な税金を支払わないよう、手続きを忘れないようにしてください。また、出産手当金、育児休業給付金の支給もあります。出産手当金は、会社で加入している健康保険組合等から支給されます。育児休業給付金には、給付を受けるための条件がありますので担当部署に相談して事前に確認しておきましょう。

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マネープラン・ライフプランの共有

結婚前にお金はなくても結婚をすることはできます。しかし、結婚はあくまでもスタートに過ぎません。その先に、2人で歩んでいく未来が待っています。結婚生活を考える上で重要なのは、結婚前にお金がないことではなく、結婚後にお金がない状態を作らないことです。パートナーと2人でゆとりある暮らしを営むために、預貯金の計画やその先の資産運用まで視野に入れ、家族が着実に歩んでいけるためのお金に対する備えも進めていきましょう。

※1　出所）株式会社リクルートマーケティングパートナーズ「ゼクシィ結婚トレンド調査2018」
※2　出所）株式会社リクルートマーケティングパートナーズ「新生活準備調査2016（リクルートブライダル総研調べ）」
※3　出所）全国健康保険協会　協会けんぽ「子どもが生まれたとき」
※4　出所）公益社団法人 国民健康保険中央会「正常分娩分の平均的な出産費用について（平成２８年度）」

（Photo:三菱UFJ国際投信-stock.adobe.com）