投資信託の種類が多すぎる！選べない人にチェックしてほしい制度

近年、投資信託の商品数は増加傾向にあり、2019年11月時点でETFを除いてもトータルで5000本以上存在しています。
とりわけネット証券では可能な限り多くのニーズに応えられるよう、2000本以上取り扱っているところも出てきました。

反面、商品数が多くなりすぎることで「自分のニーズに合った投資信託を選ぶ」という最初の一歩が、若干ハードルの高いものになってしまう可能性があります。
そこで当記事では、投資信託の種類の多さに圧倒されてしまいそうな方、選びきれなくて気疲れしてしまいそうな方へ、「はじめからラインナップが絞られている制度」について解説をします。

選択肢が多すぎると「選び疲れ」が発生してしまう

投資に限った話ではありませんが、複数の選択肢の中からご自身のニーズに合った選択をするというのは意外と大変なものです。
さらに、試験問題と違って明確な正解があるわけではないとなれば、「多すぎて選べない」という悩みが発生するのは決して不思議なことではありません。

投資信託の選び疲れは、「判断の先送り」という結果に至ります。
投資というのは急務ではなく、始めなかったからといって来週困る、来月困るといったものではないため、「後で決めよう」という先送り心理になりがちです。

もしも今、選択肢の多さがネックになってスタートが切れずにいるのなら、あえて選択肢が絞られた制度を検討したり、参考にしてみるというのはいかがでしょうか。
今回は、そんな悩みにお役に立てそうな制度を2種類、ご紹介させていただきます。

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つみたてNISAは法令上の要件を満たし金融庁に届出された投資信託のみ対象

つみたてNISAは、特に少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。つみたてNISAの対象商品は、手数料が低水準、頻繁に分配金が支払われないなど、長期・積立・分散投資に適した公募株式投資信託と上場株式投資信託(ETF)に限定されており、投資初心者をはじめ幅広い年代の方にとって利用しやすい仕組みとなっています。

いずれも十分に分散され、長期保有に適した低コストファンドだけが対象となっています。
株式ファンドがラインナップの主なところですが、バランスファンドを選択すれば債券やREITを併せて持つことも可能です。

つみたてNISAを利用するかどうかに関わらず、ラインナップだけ見ても、長期の資産形成を考える上でファンド選びのヒントになるかも知れません。

つみたてNISAの利用にあたり、注意点を2つ挙げさせていただきます。
•毎年40万円までという形で投資額の上限が定められていること
•販売会社によって対象の商品数に差があること

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確定拠出年金は取扱ファンド数が決められているので選びやすい

確定拠出年金も、ラインナップが35商品以下となるよう定められています。

確定拠出年金には個人型（iDeCo）と企業型（企業型DC）があり、個人型は販売会社ごとにラインナップが異なり、企業型は企業ごとに（厳密に言えば企業に年金運用を提供している金融機関ごとに）ラインナップが異なります。

年金という性質上、ラインナップは長期保有を前提とした商品が多く、株式ファンドはつみたてNISAとの類似性が比較的高くなっています。
商品のバリエーションはつみたてNISAよりも広く、株式・債券・REITやコモディティのファンドまで取り扱っている場合があります。

35商品という限度内でも多くの資産クラス、多くの地域に分散投資できるよう、過不足なく取り扱っているのが特徴です。

確定拠出年金を利用するにあたり、注意点を2つ挙げさせていただきます。
•年金の拠出であるため、原則60歳まで中途解約できないこと。
•毎月拠出できる金額の上限は各人で異なること。
（企業型の場合はさらに社内の拠出ルールによって制限されることがあります）

確定拠出年金はラインナップがシンプルで税制上のメリットもある一方で、制度や利用手続きが難解に思えるかもしれません。
加入については十分に調べたうえで検討していただければと思います。

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直販は明確なポリシーでラインナップを決めている

投資信託における「直販」とは、従来のように販売会社を介することなく運用会社が自社のファンドを直接販売することです。
PCのメーカーが家電量販店を介さずに自社サイトで直接販売するのと同じようなイメージで考えていただくと理解しやすいのではないでしょうか。

直販の特色の一つとして「ポリシーが明確なこと」が挙げられます。

•なぜ直販を行うか
•どういった商品ラインナップのポリシーがあるか
•このラインナップで、どういうお客様に、どういう資産形成のお手伝いがしたいか

上記のようなポリシーを明確にすることによってラインナップを厳選しているため、そのポリシーに賛同できる方から見ても大変選びやすくなっているといえます。

直販のもう一つの特色は「情報発信が盛んに行われていること」です。

前述の明確なポリシーをアピールするだけではなく、積極的にセミナーや説明会を開催することでより深い理解を得ていただけるよう取り組んでいる会社も多く見られます。
各社の特色に触れられる良い機会でもありますので、思い切って参加してみることで新しい発見を得られるかも知れません。

これから長く投資を続けていくうえで賛同できるポリシーを持つ直販窓口があれば、一貫した資産形成をサポートしてくれる心強いパートナーとなりうるかもしれません。

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まとめ

投資信託のラインナップが厳選された制度を2種類と直販サービスについて解説させていただきました。
選択肢があまりに多くて判断に悩むようであれば、こうした制度を参考に、スマートなスタートをきっていきましょう。

（Photo:三菱UFJ国際投信-stock.adobe.com）