投資家は誰でもなれる？投資に向いている人とは？

「投資家」というと、どういうイメージをお持ちでしょうか。
すごく難しいことをしているのでは？投資家ってラクをして儲けているのでは？など様々なイメージがありますが、その実態はどのようなものなのでしょうか。

どうやったら投資家になれるのか、投資を始めるうえで押さえておきたいポイント、どんな人が投資に向いているのかなどをご紹介します。

そもそも「投資家」ってどんな人のこと？

投資家とは文字通り、事業や不動産、株式、債券、投資信託などに投資をしている人のことを言います。特別な資格などは不要で、誰でも投資家になることができます。また、金額の大小も関係ないため、少額でも投資をしていれば立派な投資家です。

ここでは、主に金融商品への投資について考えていきましょう。

まずは、投資経験者は何をきっかけに投資に興味を持ったのかみていきます。
投資経験者が投資に興味を持ったきっかけとして以下のような結果が出ています。

※2011年以降に投資を開始した投資経験者を対象

就職・転職など人生のターニングポイントを機に投資を始める人が多いようです。

また、投資を始める前後でのイメージ変化に関する調査では、投資前は「素人には難しい」、「知識が必要、頭を使う」が上位に挙げられていますが、投資後は「資産形成に役立つ」、「銀行に預けるより得」といったイメージが上位にきています。

投資を始める前後でこんなにイメージが違うということは、まずは無理のない範囲で少額から始めてみるのも手かもしれません。

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投資を始めるうえで押さえておきたいポイント

つづいて、投資投資を始めるうえで押さえておきたいポイントをご紹介します。

労働だけよりも素早く資産形成できる可能性がある

ピケティ氏のベストセラー著書『21世紀の資本』によると、資本主義下では経済成長率よりも資本収益率の方が高いとされています。分かりやすく単純化すると、投資で得られる利益の伸び率は、労働で得られる賃金の伸び率を上回るということです。
つまり、投資は労働よりも個人の資産を増やす近道になりえるということです。

場所に縛られない

現在、株式や投資信託などの金融商品への投資はインターネット環境があれば誰でも簡単に始めることができます。実際に、スマホひとつで情報収集から投資実行まで完結するサービスが多数あります。

税金の優遇制度がある

株式や投資信託などの金融商品への少額投資の場合、利益が非課税になるNISAという制度があります。
対象となる投資金額の制限や対象商品等一定の条件はありますが、購入した金融商品から得られる利益に税金がかからなくなります。投資を始めるには有益な制度なので、ぜひ活用を検討しましょう。

資産が目減りするリスクがある

投資にリスクはつきものです。会社勤めの場合、給与は減ることはあってもマイナスになることはありませんが、投資では始めた時よりも資産が減ってしまう可能性があります。

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投資に向いている人とは？

では、上記のポイントを踏まえて、どういう人が投資に向いているのでしょうか。
それは、投資を継続できる人ではないでしょうか。なぜなら、投資をやめてしまっては投資のリターンを得られないからです。
よく"投資"というと「一発大当たりを狙おう」といったギャンブル的な発想の人がいますが、読みが外れてしまうと、その時点で資金的にまたは精神的に退場を迫られてしまいます。
逆に、資金的にも精神的にも無理のない範囲で投資を行える人は、それだけ投資のリターンを得る機会を持ちやすいと言えます。
もちろん、考えは人それぞれなのでどちらが正しい、という答えはありませんが、資産形成を着実にしたいと考えるのならば、投資を無理なく継続する道の方が賢明ではないでしょうか。

何事も続けることは難しいものですが、こと投資を続けるにあたっては

といった心がけをもって取り組むとよいかもしれません。

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投資デビューの垣根は低くなっている

日本では、投資に対して「汗を流さずに利益を得るなんて...」という心理的な引け目を感じる人も少なくありません。
しかし、そんな日本でも、スマホで投資できるインフラが開発され、NISAをはじめとした投資優遇制度が整備されつつあり、個人投資家デビューの垣根は低くなっています。この機会に投資を検討してみるのもよいのではないでしょうか。

（Photo:三菱UFJ国際投信-stock.adobe.com）