ポイント
インデックスファンドは投資信託の一種で、シンプルかつ低コストな商品性から、投資初心者に選ばれることも多い商品です。
今回はこのインデックスファンドに注目し、ご説明を進めてまいります。
これから投資を始めようと考えている方はぜひ参考にしてみてください。
インデックスファンドとアクティブファンドの違い
投資信託には大きく分けて「インデックスファンド」と「アクティブファンド」の2種類があり、それぞれ運用方法が異なります。
インデックスファンドとは、株価指数や債券指数など特定の指標(インデックス)に連動する運用成果を目指す投資信託です。パッシブファンドとも呼ばれます。
インデックスファンドでは商品ごとに定められたインデックスをベンチマーク(判断や判定のための基準・尺度)としています。
一方アクティブファンドとは、ベンチマークを上回る運用成果を目指す投資信託のことです。
投資信託を運用するファンドマネージャーが、専門知識をもとに独自の判断で積極的に運用を行います。そのため運用会社や商品によって運用成績に差が出やすいといった特徴があります。
また優良銘柄を厳選するための情報収集・分析や銘柄の入れ替えなどにコストがかかるため、信託報酬はインデックスファンドに比べて高めに設定されています。
インデックスファンドのような運用方法を「インデックス運用」、アクティブファンドのような運用方法を「アクティブ運用」と言います。
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インデックスファンドの3つのメリット
インデックスファンドにはいくつものメリットがあります。ここでは代表的な3つのメリットについてご紹介します。
①投資初心者でもわかりやすい商品性
前述したとおりインデックスファンドは、株価指数や債券指数など商品ごとに決められたベンチマークに連動することを目標としています。そのため基準価額の値動きがわかりやすいことが特徴です。
日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)など代表的なベンチマークを使用することが多いので、ニュースや新聞などから情報収集しやすいといったメリットがあります。そのため投資初心者でもわかりやすい商品性となっています。
またアクティブファンドより商品数が少ないので、比較的少ない選択肢のなかから商品を選べる点も初心者向きと言えるでしょう。
②運用コストが安い
インデックスファンドはアクティブファンドと比べて運用コストが安いことが特徴です。
具体的には運用期間中、保有中の投資信託の残高に対してかかる「信託報酬」が相対的に安く設定されています。
③効率よく分散投資することができる
インデックスファンドは特定の指数に連動することを目標に運用されているため、対象インデックスを構成する銘柄全体に分散投資しているのと同じ効果があります。
一つの商品を購入するだけで効率よく分散投資でき、リスクを抑えることができるのが魅力です。
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インデックスの種類によって異なるリスク・リターン特性
投資に取り組むと、「リスク」「リターン」という言葉をよく耳にします。
投資におけるリターンとは、「運用の結果得られる収益」のことを指します。
そして投資におけるリスクとは、「リターンの振れ幅(不確実性)」のことを意味します。
高いリターンが期待できるものはその分リスクも高くなり(ハイリスク・ハイリターン)、逆にリターンが低いものは相対的にリスクも低くなる(ローリスク・ローリターン)といった関係性にあります。
つまりハイリスク・ハイリターンと呼ばれる運用商品は
「大きな収益が期待できるが、大きく損をする可能性もある」
という特性があります。
ローリスク・ローリターンはその逆で
「あまり大きな収益は期待できないが、大きく損をする可能性も低い」
といった特性です。
インデックスファンドに用いられるインデックスはいくつかの種類に分類され、それぞれリスク・リターン特性が異なります。
代表的なインデックスの種類とインデックス名は以下のとおりです。
債券より株式のほうがリスクは高くなる傾向にあります。
また資産の種類であれば国内より海外、さらに海外のなかでも先進国より新興国のほうがリスクは高くなる傾向にあります。
インデックスファンドでリスクを抑えるためには、異なる種類のインデックスをベンチマークとしている商品に分散投資するのもひとつの方法です。
その投資信託がどのインデックスをベンチマークとしているかは目論見書(投資信託説明書)で確認できます。
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インデックスファンドの特徴を理解して長期運用をはじめよう
インデックスファンドは、これから投資を始める人や手軽に分散投資をしたい人に向いている投資信託のひとつです。
つみたてNISAやiDeCoなどの税制優遇制度を活用しつつ、インデックスファンドで長期運用を検討してみてはいかがでしょうか。
・投資信託のリスクと費用については、こちらをご確認ください。
・当ページは当社が作成した情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
三菱UFJ国際投信株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第404号/一般社団法人投資信託協会会員/一般社団法人日本投資顧問業協会会員