投資信託を買う時に利用するところといえば、証券会社を思い浮かべる方が多いかもしれません。
確かにかつては証券会社と一部の投信会社でしか、投資信託を買うことはできませんでした。
しかし金融の自由化によって、販売できる窓口は多くなり、今では銀行や郵便局等でも購入することができます。
そうなると今度は、「投資信託をどこで買うのが良いのか」と思われるかもしれません。
本記事では投資信託をどこで買えるのか、そしてどこで買ったら良いのかについて解説していきます。
投資信託はどこで買えるのか?
投資信託は、証券会社、銀行、郵便局、信用金庫、ネット証券、一部の投信会社等で買えます。
買う投資信託が決まっていれば、運用会社のホームページに販売会社として掲載されていますので、取り扱っている金融機関を確認することができます。
金融機関によりますが、取引の注文や相談は、店頭窓口への来店、販売員による訪問、また電話やインターネットでも行うことができます。
取り扱う金融機関によって、投資信託の手数料、購入対象商品、最低購入金額等が異なる場合があります。また、購入額に応じてポイントが貯まるところや、プレゼントがもらえるキャンペーンをやっているところもあります。
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投資信託をどこで買うのか考える際のチェックポイント
投資信託は中長期で運用することが多いため、信頼して長く任せられる金融機関を選ぶことが大切です。
それでは具体的にどういった点に気を付けて、金融機関を決めたら良いのでしょうか。
以下より主なチェックポイントについて解説していきます。
買いたい投資信託があるか
どこで買うかによって、購入できる投資信託は違います。
あらかじめ、買いたい投資信託を取り扱っているのか、ホームページ等でチェックすると良いでしょう。
手数料
投資信託にかかる手数料は、たとえ同じ商品であっても金融機関によって異なることがあります。
購入した投資信託が最終的に利益をあげるのか、それとも元本を割ってしまうのかは誰にも分かりませんが、負担する手数料は事前に分かります。
手数料は安い方が資産運用上も有利になりますので、しっかりチェックしましょう。
なお手数料は、投資信託を購入してから売却するまで、主に3種類かかります。
●販売手数料
投資信託を購入するときにかかる手数料のことです。
証券会社や銀行等、購入する際の金融機関に支払います。
投資信託によっては、販売手数料がかからないものがあるので、できるだけコストをかけたくない場合はよく確認しましょう。
●信託報酬
投資信託を保有している間にかかる手数料です。
信託財産から日々差し引かれ、販売会社、運用会社、信託銀行に支払われます。
販売会社とは、投資信託を買う時の窓口となったところです。
運用会社とは、投資信託の商品をつくって、運用するところです。
信託銀行とは、信託財産を管理するところです。
投資信託を運用する際には、上記の3つが関わり、それぞれに手数料を支払う必要があります。
●信託財産留保額
投資信託を解約する際にかかる手数料です。
一般的には、投資信託が組入れている資産(株や債券等)の一部を売却して現金化するのにコストがかかるため、解約する人がその分を負担することになります。
投資信託によっては、信託財産留保額がかからないものもあります。
来店型か、それともインターネットですべて完了するか
取引を開始するのに来店が必要なところと、不要なところがあります。
来店型のメリットは、不明なことがあれば目の前の担当者に質問できることです。
しかし、営業時間が決まっているので、日中仕事をしているような方には不便かもしれません。
そういった場合は、インターネットでやり取りが完結できる方法を選べば便利です。
相談にのってもらえるか
書類の作成の仕方や、投資信託と資産運用全般について直接相談しながら進めたいのならば、対面型を選ぶと良いでしょう。
一方で、ネット型は非対面であるので、基本的には自分で考えて進めなくてはいけません。
ただし、投資信託取引の参考となる豊富な情報を分かりやすくネット上へ公開していたり、不明点を電話で問い合わせできたりするところもあります。
電話での問い合わせを利用する可能性がある場合は、受付時間や土日も対応しているか等をチェックしておくと良いでしょう。
必要であれば、投資信託について学べるセミナーを開催しているか否かも調べておくと良いでしょう。
NISAやiDeCoを扱っているか
NISAやiDeCoといった税制優遇制度を使う場合は、それらを取り扱っているかどうかも確認しておきましょう。
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投資信託をどこで買うのが良いのか【各金融機関の特徴】
結論からお伝えすると、どこで買うのが良いのかは人それぞれです。
各金融機関の特徴を知って、最終的に、自分が納得できるところで買いましょう。
ここではそれぞれの金融機関を利用する際の、メリットとデメリットとになり得る点を見ていきます。
ご自身に合った、金融機関選びの参考にしてください。
証券会社
●メリット
- 投資口座開設や売買手続きの書類作成、不明点を対面で聞ける
- 株や債券等を専門に扱っているので、詳しいアドバイスを期待できる
- 投資信託だけでなく、投資全般の提案を期待できる
- 銀行等に比べて、取扱商品が多い傾向がある
●デメリット
- ネット型に比べて、手数料が高めになる傾向がある
手数料が高めになっても、投資に関して専門的な知識を対面で聞きながら学んでいきたい方には向いているといえるでしょう。
銀行・郵便局・信用金庫
●メリット
- 投資口座開設や売買手続きの書類作成、不明点を対面で聞ける
- 投資信託だけでなく、預貯金や保険、ローンなど自分に合った金融商品を総合的に判断してもらえる
- 給与受け取りや公共料金等の引き落とし口座がある場合、一カ所にまとめて取引できる
●デメリット
- ネット型に比べて、手数料が高めになる傾向がある
- 証券会社等に比べて、取扱商品数が少ない傾向がある
- 担当者によって、投資信託の知識にバラつきが出る可能性がある
取扱商品が少なくても、その中にご自身の運用したい商品があれば、問題ないでしょう。
また、投資信託の知識を自分でも積極的につけられれば、担当者の知識のバラつきを気にする必要が低くなるかもしれません。
ネット証券
●メリット
- 対面型に比べて、手数料が安くなる傾向がある
- 取扱商品が多い傾向がある
- 24時間インターネットで取引できる
- 自分のペースで考えて取引可能で、無理に商品を勧められるおそれがない
- インターネット上に、投資の判断に必要な情報を豊富に公開している場合がある
●デメリット
- 自分で考えて判断する必要がある
インターネット操作に抵抗がない方や、コストをかけたくない方におすすめです。
自分で判断して行う必要があるので、管理画面が使いやすいところを選ぶと良いでしょう。
電話での問い合わせが可能かなど、分からない時のサポート体制がどこまで整っているのかを調べておくことも大切です。
特に小口資金からなら、一人で行えるネット取引でも始めやすいかもしれません。
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まとめ
投資信託を買えるチャンネルは色々あります。
どこから買うのが良いのかは、その人の考え方やライフスタイルによります。
どう思うのかを整理して、ご自身に合った金融機関で始めてみましょう。
・投資信託のリスクと費用については、こちらをご確認ください。
・当ページは当社が作成した情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
三菱UFJ国際投信株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第404号/一般社団法人投資信託協会会員/一般社団法人日本投資顧問業協会会員