長期投資の売り時はいつ？売却を検討すべきタイミングとは

投資信託の積立投資は、時間をかけて資産を増やしていく長期投資です。
毎月自動的に購入する仕組みなので、買い時を判断する必要はありません。
しかし、積み立てた投資信託を売却するタイミングは自分で判断しなくてはなりません。

では、長期投資で資産形成に取り組む場合、どのように売却するタイミングを考えればよいのでしょうか。
今回は、長期投資で投資信託の売却を検討すべきタイミングについて説明します。

長期投資で資産形成に取り組むメリット

長期投資の売り時を判断するには、その特徴を理解しておく必要があります。
投資信託の積立投資のメリットは以下の通りです。

少額から投資を始められる

投資信託の積立投資は1,000円程度から始められ、中には100円から購入できる金融機関もあります。
そのため、まとまったお金を用意しなくても、手元にあるお金で今すぐ始められます。
積立金額は途中で変更できるので、より多くのお金を投資に回せるようになったら少しずつ投資金額を増やしていくといいでしょう。

手間がかからない

あらかじめ積立設定をしておけば、自動的に毎月一定額が購入されます。
自分で都度買い注文を出す必要がなく、購入するタイミングを判断しなくていいので手間がかかりません。
忙しくて時間がない方でも無理なく取り組める投資方法です。

分散投資によるリスク低減効果

投資信託は、多数の投資家から集めた資金をひとつにまとめ、運用のプロが株式や債券などで運用する金融商品です。
特定の企業に投資する株式投資とは異なり、少額からさまざまな資産・地域に分散投資できます。
また、積立投資で毎月一定額を購入すれば、時間（購入タイミング）の分散にもなります。
投資先と時間を分散することで、リスク低減効果が期待できます。

複利効果

複利効果とは、投資で得られた利益を受け取らずに元本に組み入れ、運用を継続することで資産の増え方が大きくなる効果です。
運用期間が長くなるほど、複利効果は大きくなります。
長期投資であれば、複利効果による資産の増加が期待できます。

税制優遇制度が利用できる

投資信託の積立投資では、「つみたてNISA」や「iDeCo」といった税制優遇制度が利用できます。
投資信託の利益には、通常約20%の税金がかかります。
しかし、つみたてNISAやiDeCoを利用すれば運用益が非課税になるので、より効率的な運用が可能となります。

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長期投資のデメリット

長期投資のデメリットは、時間が絶対に必要になるということです。特に、短期間で資産を大きく増やしたいと考える人にとっては、選択しにくい投資スタイルかもしれません。
積立投資を始めた当初で元本がそれほど大きくない場合、価格が値上がりしても資産の増え方は大きいものではありません。
また、長く運用すれば複利効果を得られる可能性がありますが、運用期間が短いうちは期待できません。
長期投資では、短期間の資産の増減に一喜一憂せず、時間をかけてじっくりと資産を育てていく必要があります。

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基本的には途中で売却せずに積立投資を続ける

積立投資に取り組んでいるときに価格が下がって損失が増えると、怖くなって売却したくなるかもしれません。
しかし、長期投資では、基本的に途中で売却せずに積立投資を続けることが大切です。

積立投資は毎月一定額を購入するため、価格が高いときには少なく、価格が安いときには多くの口数を購入することになります。
株価が下がったときに積立投資を続けることによって、投資信託の平均購入単価を引き下げる効果が期待できます。
そして、株価が回復したタイミングで利益を得られます。

金融庁の資料によれば、資産や地域を分散した積立投資を長期間続けることで、結果的に元本割れする可能性が低くなる傾向があります。^*1
しかし、積立投資を途中でやめてしまうと、このような効果は得られません。
投資信託の価格は日々変動しますが、過度に反応することなく淡々と積み立てを続けましょう。

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長期投資の売り時はいつ？

長期投資は時間をかけて資産を増やす方法であるため、売却せずに積み立てを続けるのが基本です。
しかし、資産を増やすこと自体が目的になってしまうと、売却するタイミングを適切に判断できなくなります。
積み立てを続けるのは大事なことですが、資産をいつ、どのように使うかを考えておくことも大切です。
積み立てた投資信託の売却を検討すべきタイミングは以下の通りです。

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急にまとまったお金が必要になったとき

「生活費が足りない」「家族の病気で医療費がかかる」など、まとまったお金が必要になったときには迷わず売却しましょう。
投資信託は金額単位、口数単位で売却できるため、必要な金額だけ売却することも可能です。
「お金が必要になったら必要な分だけ売却する」と決めておけば、売り時を判断しやすくなります。

子どもの進学などのライフイベントを迎えたとき

「子どもの進学・結婚」「マイホームの購入」といった、ライフイベントを迎えたときも売却を考えるタイミングになります。
人生では定期的にライフイベントを迎えますが、内容によってはまとまったお金がかかることもあります。
中でも住宅購入や教育費は、多くのお金を準備しなくてはなりません。
ライフイベントに必要なお金は、貯金だけでなく、積み立ててきた投資信託を売却して準備するのもひとつの方法です。
投資信託の価格は変動するため、ライフイベントを迎えて解約しようと思っていたときに価格が下がる可能性もあります。
ライフイベントの時期と必要な金額がわかっている場合は、価格が安定しているときに早めに売却して準備しておくといいでしょう。

老後の生活費として取り崩すとき

退職後に老後の生活費として資産を取り崩すときも、投資信託を売却するタイミングです。
老後の生活費として投資信託を売却する場合、以下2つの売却方法が考えられます。

資産寿命を少しでも延ばしたい場合は、運用を続けながら取り崩すことを検討しましょう。
たとえば、65歳から元本2,400万円を毎月13万円ずつ取り崩す場合、まったく運用しなければ約80歳（約15年）でゼロになってしまいます。
一方で、年3%で運用した場合は約84歳、年5%なら約88歳まで資産を長持ちさせることができます。^*2
あくまでもシミュレーション結果であり、この通りに運用できるとは限りませんが、運用を続けながら取り崩すことで資産寿命を延ばせる可能性があります。

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長期投資でも売却タイミングを考えておこう

長期投資では、途中で売却せずに積立投資を続けるのが基本ですが、売り時を考えておくことも大切です。
適切なタイミングで売却すれば、必要な時期に十分なお金を準備でき、運用成績の向上にもつながります。
長期投資で資産形成に取り組む場合は、売却するタイミングや売却方法を検討しておきましょう。