投資信託の積立投資で注意したい4つの手数料

投資信託の積立投資で注意したい4つの手数料

教育費や老後資金の準備のために、投資信託で資産形成を始めることを検討している方は多いのではないでしょうか。
投資信託は運用をプロに任せることができ、少額からの積立投資に対応しているので、長期の資産形成に向いています。

ただし、投資信託は取引時や保有中に手数料がかかります
投資信託の手数料はファンドによって異なり、運用成績にも影響が出るので、投資を始める前に手数料について理解しておくことが大切です。

今回は、投資信託の積立投資で注意したい4つの手数料について解説します。

投資信託の手数料は運用成績に影響を与える

投資において手数料は低いほうが有利ですが、投資信託の手数料は運用成績にどのような影響を与えるのでしょうか。

運用利回りが同じファンドに投資した場合、運用コストが低いファンドのほうが長期間でみれば運用成績はよくなります
信託報酬控除前の運用利回りが年率3%で、以下2つのファンドに投資するケースについて確認してみましょう。

  • Aファンド:信託報酬 年率0.189%
  • Bファンド:信託報酬 年率1.00%

信託報酬が低いAファンドで運用するほうが有利で、信託報酬の差によって生じるリターンの差は、20年目には25.5%にもなります。

あくまでもシミュレーション結果であり、実際には価格変動や信託報酬以外の手数料、税金などの影響もあるので、この通りに運用されるとは限りません。
しかし、運用期間が長くなるほど、投資信託の手数料が運用成績に大きな影響を与えることがわかります。

投資信託で資産形成に取り組むなら、運用コストが低いファンドを選ぶことが大切です。

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投資信託の積立投資で注意したい4つの手数料

投資信託の積立投資に取り組む際は、以下4つの手数料に注意する必要があります。

購入時手数料

購入時手数料とは、投資信託を購入するときに販売会社に支払う手数料です。
投資信託の購入時手数料は「購入金額×〇%」という手数料体系になっています。

たとえば、購入時手数料が1.1%の投資信託を100万円分購入する場合、購入時手数料は1万1,000円(100万円×1.1%)です。
積立投資の場合、購入する度に手数料を支払うことになるので注意です。

購入時手数料はファンドごとに設定されており、中には購入時手数料が無料(ノーロード)のファンドもあります。
ノーロードの投資信託を選ぶと、積み立てる度に手数料を払わなくて済むので手数料の節約になります。

信託報酬(運用管理費用)

信託報酬とは、投資信託の保有中に運用資産から日々差し引かれる費用です。
投資信託では運用をプロに任せているため、運用管理にかかる費用として「委託会社(運用会社)」「販売会社」「受託会社」に支払います。

信託報酬は、運用資産の一定割合が間接的に差し引かれる仕組みになっており、目論見書などに「信託報酬率 〇%」という形で表記されています。
購入時手数料のように直接支払う費用ではないため、コストがかかっていることを実感しにくいかもしれません。

しかし、投資信託を保有している間は継続してかかる費用であるため、運用期間が長くなるほどパフォーマンスに大きく影響します。
投資信託の積立投資では、なるべく信託報酬が低いファンドを選ぶことが大切です。

一般的には、市場平均以上のリターンを目指す「アクティブファンド」より、特定の指数(日経平均株価など)に連動する運用成果を目指す「インデックスファンド」のほうが信託報酬は低い傾向にあります。

その他の費用(株式委託手数料、保管費用、監査費用など)

投資信託の保有中は、信託報酬のほかにも以下のような手数料・費用がかかります。

  • 売買委託手数料:有価証券等売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料
  • 保管費用:有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用
  • 監査費用:監査法人に支払われるファンドの監査費用

これらの費用も、信託報酬と同じように運用資産から間接的に支払われています。
目論見書では、その他の費用について詳しく説明されているので、購入する際はどんな費用が発生するかを確認しましょう。

信託財産留保額

信託財産留保額とは、投資信託を解約(現金化)するときに支払う費用です。
解約する投資家に現金を支払うには、ファンドに組み入れられている有価証券を売却する必要があります。
有価証券の売却にはコストがかかるため、投資家間の公平を図るために、解約する投資家に売却コストを負担してもらう仕組みになっています。

信託財産留保額は解約手数料ではないため、販売会社が受け取るのではなく、信託財産に留保されます。
すべてのファンドで徴収されるわけではなく、信託財産留保額がないファンドもあります。

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ファンドによっては解約手数料や成功報酬がかかることも

先程紹介した4つの手数料のほかに、ファンドによっては以下の手数料がかかることもあります。

解約手数料

解約手数料とは、投資信託を解約するときにかかる手数料です。
解約時にかかるコストですが、信託財産留保額とは別の費用になります。
解約手数料はかかるファンドとかからないファンドがあるので、投資信託を購入するときに確認しておくことが大切です。

成功報酬

投資信託は、ファンドによっては成功報酬が設定されている場合があります。
成功報酬とは、投資信託の運用実績に応じて信託報酬が上乗せされる仕組みのことです。

運用がうまくいったときは多くの信託報酬を支払うことになりますが、運用がうまくいかなければ支払う信託報酬は少なく済みます。
成功報酬型の投資信託は、基本の信託報酬率や成功報酬の条件をよく確認した上で購入判断しましょう。

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投資信託の手数料は「つみたてNISA対象商品」を参考する

投資信託の手数料はファンドによって異なるため、どんなファンドを選べばよいかわからないかもしれません。
その場合は、つみたてNISA対象商品を参考にするといいでしょう。
つみたてNISAでは、金融庁が長期の積立・分散投資に適したファンドを厳選しており、対象商品は主に以下の条件を満たしています。

  • 販売手数料ゼロ(ノーロード)
  • 信託報酬は一定水準以下(例:国内株のインデックス投信の場合は0.5%以下)
  • ※その他、信託期間や分配頻度、運用方針などの条件があります。*1

運用コストを節約したい場合は、つみたてNISA対象商品の中から積み立てる投資信託を選ぶのもひとつの方法です。

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運用コストが低い投資信託で資産形成に取り組もう

ここまで説明してきたように、投資信託の運用コストは運用成績に大きな影響を与えます。
特に信託報酬は、投資信託の保有中は継続してかかる費用であるため、資産形成ではなるべく信託報酬が低いファンドを選ぶほうが有利です。
この記事で紹介した手数料に注意して、運用コストが低い投資信託で積立投資に取り組みましょう。

*1 出所)金融庁「つみたてNISAの概要

・投資信託のリスクと費用については、こちらをご確認ください。

・当ページは当社が作成した情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

三菱UFJ国際投信株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第404号/一般社団法人投資信託協会会員/一般社団法人日本投資顧問業協会会員

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